Yondaful Days!

好きな本や映画・音楽についての感想を綴ったブログです。

新聞

CO2を減らさなくても済む温暖化対策のプランBとは?

地球温暖化対策の本筋は「CO2排出量の削減」で、それ以外は邪道でしょう、と思っていたが、最近では、そんな「正論」は現実味がないとしてあきらめられているらしい。 そんな温暖化対策の「プランB」について気になる記事が2つあったので、備忘録替わりにメ…

日経新聞11/3(日)

中国・ウイグル自治区 漢民族と格差、対立招く/高層マンションに富裕層「農地奪われる」 中国・北京の天安門前で自爆テロを実行した容疑者らの出身地、新疆ウイグル自治区のカシュガル市内や郊外では経済開発が急ピッチで進む。そのために次々取り壊されて…

日経新聞10/27(日)

温暖化 止まらぬ地球(17面・サイエンス) IPCC第一作業部会が9月下旬にまとめた第5次報告書についての概説と、スーパー台風の増加についての記事。 現在課題となっているのは、90年代終わり頃から温暖化が止まったように見える「ハイエイタス(中断)現象」…

日経新聞10/20(日)

よみがえる「列島改造」の幻(2面・風見鶏) 消費増税によって、「無駄な公共事業」が増えることに警鐘を鳴らす内容。 いわゆる我田引鉄の典型的な事例として大船渡線の別称として「鍋弦線」という言葉を持ち出している。駅配置の関係で直角4回という鍋の持…

日経新聞10/13(日)

「生ごみ=資源」全米で芽吹く(30面) 例えばオレゴン州ポートランド市では、生ごみの分別回収が始まってから開始1年で埋め立てに回る家庭ごみが4割減というから、かなり効果があったようだ。(集めた生ごみは肥料として販売) 日本との比較では、ごみのリ…

日経新聞10/6(日)

ビッグデータで街づくり(1面) ここで紹介されているのは日本IBM、富士通、NTTデータの技術。 このうち、日本IBMの気象災害予測システムの話がよく分からない。例えば、富士通のシステムは、走行中の車両から速度や位置情報データを収集して、事故が起きや…

日経新聞9/29(日)

東電、再値上げ回避へ 新再建計画 社長「今年度黒字に」(1面) 前提として「柏崎刈羽崎原子力発電所が2014年度中に稼働し、収益が改善する可能性が高まった」ということがある。これは逆に言えば、再稼働の見通しが立たなければ値上げは仕方がないという話…

日経新聞9/22(日)

レール幅拡大 1年放置(31面) 会見の様子は見ていないが、放置した理由を突っ込まれて「恥ずかしいが本当に分からない」と繰り返すだけというやり取りは酷い。維持管理に起因する事故は、これからも繰り返し起きると思う。東電のタンクからの汚染水漏れの事…

日経新聞9/15(日)

対面信仰 医療・教育縛る(1面 特集「成長戦略の忘れ物」3) 記事で問題にされているのは「対面なら安心だけど、ネットなら危険」という信仰。 問題となっている事例は3つ。 一つ目は一般用医薬品のネット販売の解禁問題。 二つ目は岩手県遠野市で行われてい…

日経新聞9/8(日)

2020年の五輪開催地が東京に決定! 再生エネ普及の条件は(9面・日曜に考える) 買い取り制度の調達価格等算定委員長を務める植田和弘京大教授とソフトバンクの事業会社SBエナジー副社長の藤井宏明氏へのインタビュー記事。どちらも太陽光に集中した買い取り…

日経新聞9/1(日)

春秋 ▼毎日、放映終了後に視聴者がツイッターなどで感想を活発に述べ合っているのがこのドラマの特徴だ。きのう放送の予告編を受け、舞台となった街の実際の被害状況、街の現状などについて調べ、結果を書き込んだ投稿が目立った。架空の登場人物への心配が…

日経新聞7/21(日)

参議院選挙が終わったのですが、「投票率を上げよう」とか「若者はもっと選挙に行け」という話は、理屈は分かっていても、以前に比べると、積極的に他人に向かって言うことはできなくなりました。 「国民の権利」という言葉を使えば、それなりに聞こえるけれ…

日経新聞7/14(日)

社説 与野党とも積極的に語るのを避けているきらいがあるが、年金や医療制度をどう立て直し、財政再建にどうつなげるのか。未曽有の少子化、先進国で最速の高齢化という二重苦に直面する日本経済にとって、社会保障改革は国政選挙の普遍の課題である。 その…

日経新聞7/7(日)

どこかずれてる少子化対策 出生率より「数」に目を(3面・けいざい解読) 先進国を2つに分けるとき、その切り口はさまざまある。たとえば多産の国と少産の国とにはっきりと隔てられるのは、よく知られている。前者の代表は米国とイギリス、フランス、後者は…

日経新聞6/30(日)

米国依存のネット社会(12面・中外時評) 米政府が秘密裏に個人情報を集めていたことが世界に衝撃を与えた。「インターネットの自由」を標榜し、米ネット企業の海外展開を後押ししてきた米国が、ネットを諜報(ちょうほう)活動に使っていたからだ。 きっか…

日経新聞6/23(日)

燃料電池車、国際安全基準に日本案(1面) 日本や米国、欧州連合(EU)など33カ国・地域は今週、燃料電池車の安全性の国際基準で日本案を採用する。日本車メーカーは国内仕様のまま輸出できる。政府は走行実験の手続きを簡素化してトヨタ自動車や日産自動…

日経新聞6/16(日)

石毛直道/大人のおとぎ話(36面・文化) 「就眠儀礼ということばがある」から始まり、「わたしの就眠儀礼は、上方のお笑い芸を聞きながら寝ることである」と、録音したCDやテープの話から、戦国時代の「御伽衆」という役職の話と、「千夜一夜物語」のシェエ…

日経新聞6/9(日)

農業を成長産業にするために/コメ偏重再考のとき(3面・けいざい解読) 環太平洋経済連携協定(TPP)への参加が決まり、日本の農業は海外との競争が激しくなる。安倍晋三政権は成長戦略で農業生産の効率を高めるため、農地をまとめる制度改革を目指して…

日経新聞6/2(日)

水素発電所 実用化へ(1面) 千代田化工建設は水素発電所の実用化に必要な技術を開発した。燃料の水素を低コストで供給できる。国内外の企業と設備の商談に入っており、早ければ2?3年後にも世界初の水素発電所が稼働する見通しだ。水素発電は二酸化炭素(…

日経新聞5/26(日)

物価上昇、世界で鈍化(1面) 世界各国で物価上昇率が鈍化する「ディスインフレーション」が広がっている。新興国経済の減速で商品価格が下落しているためで、主要30カ国の消費者物価指数(CPI)の上昇率は今年1?3月、2年半ぶりの低水準となった。イン…

日経新聞5/19(日)

ダイエット飲料、週1本でも糖尿病リスク高まる(34面) カロリーを抑えたダイエット用の清涼飲料や炭 酸飲料を週に1本(約250ミリリットル)以上飲む中年男性はほとんど飲まない人に比べ、2型糖尿病を発症する危険性が1.7倍になるとの研究成果を桜井 勝金…

日経新聞5/12(日)

Wの未来(3面) 男性ばかりの世界の中で女性第一号となって活躍する3人のうちの一人に、プロクライマーの尾川とも子さんの名があった。昨年、女性で世界初の高難度「V14」の岩を完登というのは、どうすごいのか分からないが、男女の部門が無い分野で活躍する…

日経新聞5/5(日)

NHK・民放の番組、スマホでどこでも視聴 年内にも、専用テレビで転送(1面) 次世代テレビへの挑戦 「オール日本」の落とし穴(10面・中外時評) NHKと在京民放5局は年内にも、テレビ放送をインターネット経由でスマートフォン(スマホ)などに無料で…

日経新聞4/28(日)

原発 試練の再稼働(上) 原子力発電所の再稼働に向けた動きが本格化する。政府の原子力規制委員会が安全対策の新基準案をまとめた。7月の施行後、電力会社が再稼働を申請する予定。原発停止に伴う電気料金の引き上げで企業や家計の負担は重い。安全性を確…

日経新聞4/21(日)

送電ロスなしで電車動かせ/世界初の走行試験が来月にも始まる 鉄道総研が開発した高温超電導ケーブルは、ビスマス、ストロンチウム、カルシウム、銅酸化物でできており、直径10?。このケーブルに液体窒素を循環させてセ氏零下196度に冷やすと電気抵抗がゼロ…

日経新聞4/14(日)

海底資源調査、最短1カ月に 政府が高速通信網構築へ 政府はメタンハイドレートなどの海底資源の調査を加速するため、2015年度をめどに沖合の資源調査船と地上の間に高速の衛星通信網を構築する。海底の画像データなどを調査船が海上から地上に電送できるよ…

日経新聞4/7(日)

オリックスが電力供給3倍に 火力新設、18年100万キロワット(1面) オリックスは電力小売りの供給能力を2018年までに3倍の100万キロワットに増やす。火力発電所を新設するほか、全国の大規模太陽光発電所(メガソーラー)から電力を調達し、企業などに売り…

日経新聞3/31(日)

音で視覚補う「感覚代行」とは(17面・サイエンス) 非常に興味のある内容。 「盲目の人が特殊な装置で音を聞いて視覚を補う研究」についての記事だが、よく分からない。 サングラスに小型のカメラを付けた機器とあるから、これのことだろうか。(2009年の記…

日経新聞3/24(日)

賃上げへ政労使協定 脱デフレ、官民で構想浮上(3面) デフレ脱却のカギを握る賃金の上昇に向け、政府、経済界、労働組合の3者で協定を結ぶ構想が官民で浮上している。企業が賃上げする代わりに労働者は雇用の流動化を受け入れ、政府が財政面で後押しする。…

日経新聞3/17(日)

発電、石炭火力を推進(1面) 政府は石炭火力発電の新増設の推進にかじを切る。原発事故後の天然ガスの輸入急増が電気料金の上昇を招いており、安い石炭を利用して国民負担を抑える。環境影響評価(アセスメント)の手法を見直し、二酸化炭素(CO2)の排出…